新聞報道

　昨日、１１日の讀賣新聞朝刊の１面トップは「ｉＰＳ心筋を移植」の見出しで、あらゆる細胞に変化できるｉＰＳ細胞から心筋細胞を作り、重症の心不全患者に細胞移植する治療を米国ハーバード大学の日本人研究者らが実施していたことを伝えていました。ｉＰＳ細胞を利用した世界初の臨床応用例で、米国時間の１１日にロックフェラー大学で開かれるニューヨーク幹細胞財団主催の国際会議で発表されるとのこと。

　８日にノーベル生理学・医学賞に決まった山中伸弥・京都大学教授が開発した技術の応用が、一足早く米国で実現していたとすれば、まさに世界が注目する、時機を得た大きなスクープです。

　しかし、きょうの讀賣新聞１面には「ｉＰＳ移植　発表中止」の記事。日本人研究者は国際会議の会場に現れず、ハーバード大学は１１日深夜「（日本人研究者とは）ハーバード大学との協力関係にない。臨床研究もハーバード大学及びマサチューセッツ総合病院の倫理委員会によって承認されていない」との声明を発表したと報じています。

　（写真・「ｉＰＳ細胞移植」に関する讀賣新聞の１１日と１２日の朝刊１面。１４版から）

　これを受けて讀賣新聞は午後、日本人研究者の成果に疑義が浮上したとして、取材経過を詳しく見直すとともに、関連する調査を実施していることを明らかにしました。一体どういうことでしょう。

　ところで、今月１５日から２１日までは「新聞週間」。きょうの同紙には「報道の現場から新聞の役割を考える」特集がありました。特に目を惹くのは東京電力女性社員殺人事件の再審請求審で、ネパール人男性の冤罪を晴らすきっかけとなったＤＮＡ鑑定結果を巡るスクープ。本年度の新聞協会賞（編集部門）を受賞した同紙取材班の、１５年に及ぶ動きを紹介しています。

　その中には「記者自身が専門知識を身につけつつ、重要なポイントでは専門家の見解も参考にする。それが正確かつ価値ある報道につながることを今回の取材は示した」とありました。